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転職について

社会人として会社に勤めて入ればみなさん一度は転職について考えることがあるのではないでしょうか?私も職場環境や使っている技術に疑問を感じ転職活動を実施しています。

私の経験や感じたこと誰かのためになると信じて書き残してみようと思います。今回書くことは一例と思っていただけると幸いです。

本当に転職は必要か

転職活動は非常にパワーを使います。現職を続けながらの転職活動は基本的にアフターファイブで行うことになります。自分のやりたいことが今の環境で行えないかをもう一度確かめてみましょう。給与面以外の理由で転職活動を行う際のリサーチする内容を下記にまとめます。

  • 現職の会社の中に転職原因を解決できる方法はないか。
  • 副業やダブルワークで実施することはできないか。
  • グループ内移動、部署移動のお願いを上長に相談して受け入れてもらえそうか。

私の主観ですが、負担を考えると現職の中で問題が解決し、転職をしなくて済むこと以上に良いことはないと思います。現職のことをもう一度リサーチし自分の周りの環境を見つめ直してみましょう。もしかすると解決の糸口は近くあるかもしれません。

給与面の不満により転職を考える

現職のお仕事量と払われているお給料が見合ってないというのも大いに転職のきっかけになり得ます。もっと良い条件のお給料がもらえる場所があるのでは?と感じたら以下のことを実施してみましょう。

  • 現職の会社の昇給や給与体系について調べてみる。
  • 同期や同僚がどのくらいお給料をもらっているか聞いてみる。
  • 会社側がどのように人事評価をしているか調べてみる。
  • 転職サイトなどにある入力パラメータがたくさんある年収査定をやってみる。
  • 上長に現在の実績の具体例を添えて給与交渉をしてみる。

前述のことを実施した上で下記のような結果が得られてしまった方は転職をしないと問題は解決しないかもしれません。

  • 現職の会社の昇給や給与体系について調べてみる。
    • 自分がほしい金額が取締役になっても貰えない。
  • 同期や同僚がどのくらいお給料をもらっているか聞いてみる。
    • 同期とほぼ差がなく年次のみで給与が決定されている。
  • 会社側がどのように人事評価をしているか調べてみる。
    • 結果が100%の会社であり、チャレンジする姿勢に関して一切評価を行わない。
  • 転職サイトなどにある入力パラメータがたくさんある年収査定をやってみる。
    • 査定結果と現在の年収が著しく差がある。
  • 上長に現在の実績の具体例を添えて給与交渉をしてみる。
    • 話を聞いて貰えない、場を設定してもらえない。
    • その話し合いの中で突き返される。
    • 上長が人事や取締役などに話をしてくれない。

転職活動の時間感

転職活動は運とタイミングに非常に左右されます。一週間で次の職場が決まる方もいれば一年活動していてもご縁に恵まれない方もいらっしゃいます。転職活動は長く時間をかけるものと考えておいた方が良いでしょう。

また、運とタイミング要素が大きいことから転職活動の期間で他の人と比べることはやめましょう。人間は十人十色です、これに不確定要素が加わると、他の人と差が出ることは当たり前です。あなたはあなたのペースで転職活動をしてゆけば良いのです。

社会人2年目が未経験からWebサーバサイドエンジニア転職を目指している話

ここでは転職活動中の私がどんなプロセスを踏んできたのかを簡単にまとめたいと思います。転職活動前の私の情報を下記に記載します。

活動前の情報

以上を踏まえたうえで筆者の踏んだプロセスの概要を記載します。

活動状況

企業側が求めていることを正確にキャッチする

企業側の考え方や発言の本質を得ることは非常に重要です。

例えば応募要件や企業ページでこんな文言を目にしたことはないですか?「弊社の採用は技術力よりバリューに共感できるかなどのマッチングを重視しています。」これは文字通り採用する側と、される側で一致しているかを重視しているということです。しかしこれは「一切、勉強をしていない人でも採用します」ということでもないのです。未経験でもどうにかしようとして個人で頑張っている姿勢、問題発生時の解決力や考え方などなどそういった部分も含めて「人柄」となります。企業側はあなたが「どんな考えで勉強を行い」「どんな方法で問題を解決し」「結果をどのように評価するのか」「結果を踏まえてこれからどうするのか」がマッチしているのかを判断する場合があります。ですので、企業の掲げるビジョンやミッションにもよりますが「今は技術力はないですが御社に入って勉強させてください!」と言う考えは歓迎されることは少ないと思います。

転職活動をしていることをアウトプットしてみよう

技術系のTwitterアカウントを持っているなら、転職活動をしている旨を発言することも一つの方法です。私もプロフィールに転職活動中の旨を書いたところ勉強会主催者の方や、実際に現役で働かれている方などから「いつでも相談に乗りますよ!」と心温まるお言葉をいただきました。また、稀にSNSを用いた採用活動を行なっている企業さんから採用応募のお話をいただくこともあります。あなたを助けたいと考えている方がいても、あなたの現在のステータスが分かっていなければどうにもできません。

「現職の会社や同僚にバレたらどうしよう」と不安になることもあるかと思います。それはあなた自身と相談して考えてみても良いかもしれません。一つだけ言えるのは何かしらの機会が増えることは間違いないと思います。

現状を打開するために行政に頼る

職場環境や上司との関係を疑問に感じた場合、離職を考えると思います。後述する内容にある通り、今まで会社で働き税金を納めて義務を果たされた皆さんはいくつかの補助制度を受けることができます。現在の状態で離職した場合においくら補助していただくことが可能なのかなどをあらかじめ相談することもできます。役場の「健康福祉局生活福祉部生活支援課」などの名前の課に電話をかけてみましょう。調べる気力もなかったら最悪、役場につながる電話番号にかけて取り次いでもらいましょう。現状、仮に離職した場合に受けられる補助制度の説明をしていただけます。受けられる補助と自分の貯蓄と相談して離職を決めることも十分に戦略的だと感じます。現状を打開するためにまずは安定した心の余裕をもって次のステップにつなぐこともまた大切です。

離職時の自治体の補助制度の概要

次職が決まっていない状態で離職した際に国や自治体から受けることのできる補助制度があります。
代表的なものを下記に記載します。

  • 住居確保給付金
  • 雇用保険失業給付金
  • 職業訓練校

すべての制度とも「再就職の強い意志があること」が前提になります。ひと月の間にお住まいの最寄りの公共職業安定所(ハローワーク)に行き、就業に向けた活動を行う必要があります。

その他にも、細かい制約や前職の勤続年数などを加味して金額が決定します。今まで普通に企業に勤められており働かれていた皆さんはこういった制度を活用する権利があります。「現職がつらく心も体も病んでしまっている」「しかし貯蓄もそこまでないので現職をやめられない」などの状態の方は行政の制度を活用することも選択肢としてあります。こういった給付金など受け取ることにマイナスな考えをお持ちの皆さんもいらっしゃるかもしれませんが、皆さんは普段から数多くの税金を支払ってきました。社会的義務を果たしてこられています。何も恥ずかしいことではありません。新たな一歩を踏み出した自分を胸を張って称えましょう!(各制度にはいろいろな条件があります。自治体のWebページで確認してみて、それでも分からなかったら直接電話で問い合わせてみましょう。義務を果たされたあなたなら冷たくあしらわれることはまずありません。)

国民健康保険への切り替えと年金の支払いの概要

次職が決まっていない状態で離職すると会社の健康保険組合などで加入していた社会保険の権利が無くなります。
また、給与からの天引きで支払われていた厚生年金積立金の支払いも行われません。

再就職先がまだ決まっていない方は離職後、最低でも一度は役場に出向いて前述の手続きを行わなければなりません。しかし難しい手続きは何もなく、窓口が混んでいなければ最短一時間で手続きが完了します。お住まいの市町村のホームページを確認し必要物をそろえたうえで役場に向かいましょう。国民健康保険への切り替えと年金の支払いについて、次の項目で少し深堀りをします。

私は有休消化後に必要書類が揃ったため離職した後に本手続きを行いました。有休消化中はその会社に所属していることになるので保険も年金もこれからやめる会社がすべてやってくれます。両方の手続きだけ先行して実施することが可能な場合もあります。有休消化中に一度役所に問い合わせることをおススメします。

国民健康保険への切り替え

離職する際に会社の健康保険の権利を失った証明書(健康保険資格喪失証明書)の受け取りを行ってください。健康保険資格喪失証明書を持っていない場合、自治体によっては別途記載フォーマットを用意している場合があります。「自治体名 国民健康保険加入」などで検索して確認してみましょう。

横浜市の例を用いて手続きに必要なものを下記に記載します。(配偶者の有無で変わる可能性があります。)

  • 健康保険資格喪失証明書
  • 身分証明書
    • 免許書、現住所の書いてあるパスポート、マイナンバーカード(通知カード不可)
  • 印鑑

前述の内容によれば、「保険証以外身分証を持っていない!どうしよう!」と不安になった方いるかもしれません。心配はご無用。自治体はそういったケースにも手を打っています。

ほとんどの自治体で、手続き当日に指定の身分証明書が手元にない場合、国民健康保険証の交付を書留郵便にしてもらえます。無論こちらも自治体により異なることがありますので、窓口に足を運ぶ際に電話などで確認することをおススメします。書留郵便にて受け取りを行う際には国民健康保険証の取得まで2~7日かかります。仮カードや仮の保険証を受け取ることも可能ですので必要なら申し出てみましょう。

年金の支払い

お仕事をしているときは厚生年金の積立金は給与から天引きされて自動的に支払われています。必然的に会社に所属していないときは支払いを代行する人がいないため自分で支払うことになります。

前述の国民健康保険の手続きを行うため役場に足を運ぶタイミングで一緒に手続きをします。国民健康保険への切り替え手続きが終わったタイミングで役場の人から「次は年金の支払いの手続きをお願いします」と案内されることが多いです。(何も言われないこともありますので、忘れないようにしましょう)。国民健康保険切り替え時に記入する紙を流用して手続きを行うことが多いので短時間で終わることが多いです。

横浜市の例を用いて手続きに必要なものを下記に記載します。

  • 健康保険資格喪失証明書
  • 年金手帳
  • 身分証明書
    • 免許書、現住所の書いてあるパスポート、マイナンバーカード(通知カード不可)
  • 印鑑

国民健康保険への切り替え時に必要だったものに年金手帳を足しただけです。この手続きは比較的書類がそろっていなくても融通が効きます。もし必要書類などが揃わない場合は足を運ぶ前に役所に電話などで確認をしましょう。

[column] ハッシュタグ「#Twitter転職」をした時に起こったちょっと怖い話

私が転職活動した時に怖い体験をしたことを書きたいと思います。

転職活動にはエージェントやWantedlyも用いていましたが、さらに選考に進む企業の数を増やすためにハッシュタグ「#Twitter転職」を用いて転職活動中の内容を添えてツイートしました。するととある企業からカジュアルな形でお話をしませんか?とDMをいただきました。下調べのために企業名で検索してもヒットせず不審に思いましたが、前職をすでに離職しまだ内定も無かった焦りもあり、お伺いしてお話を聞くことに決めました。お伺い当日、都内某所の喫茶店で企業の方と待ち合わせをして、その喫茶店で企業説明などのお話を受けました。お金の話ばかりされてこの時点ですでに若干の不信感はありました。現在の私の他社の選考状況を聞かれ、正直に答えたところ受けている他の企業の事業内容や業態の批判をされました。それもオブラートに包むことなく「自社プロダクト系の企業はこの先未来はないからやめた方が良い」「受託系の企業などもってのほかだ、オリンピックのあとの不況に耐えられる訳が無い」など強い言葉で批判され二言目には「うちの会社にくればそういった不安は一切ない、年収だって初年度から×百万円支払うよ」の一点張りです。そのほかにも私の転職活動の方法や現在の勉強方法、前職の内容ですらダメ出しをされ気分の良いものではありませんでした。

お話開始から2時間ほど経過した頃、お話に対して自分は相槌を打っていただけなのにその場で内定をだして、働く案件を探し始められてしまいました。「まだ御社に決めたわけではありません」としっかりと伝えその場は治りましたが、今度は「今後のやりとりのためにLINEのアカウントを教えてくれ」とお願いされました。自分は拒みメールでのやりとりを打診しましたが、LINEを交換しないと帰らせてくれない雰囲気で、その後の予定に他の企業へのお伺いも入っていたためLINEを交換してしまいました。(もちろん直後にブロックしました。)履歴書や職務経歴書をすでに送っており、LINEのアカウントもバレていると思うと不快感が拭えず非常に後悔しています。

教訓としては企業に伺う際は事前の準備で企業リサーチをしっかり実施し、少しでも怪しいと感じたら企業側に突き詰めて聞いてみる、その勇気がない人はお伺いを断るなどの判断が必要だと思います。ハッシュタグ「#Twitter転職」のツイートそのものに全く罪はなく、拡散力も強いです。転職の間口を広げるためにはとても良い手段ですが、「見極める力」をしっかりと持っていることも同時に必要になると感じました。

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